建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに機械及び装置については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/24 15:17

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	12,941千円	4,660千円
機械装置及び運搬具	26,068	25,412

2016/06/24 15:17

#3 担保に供している資産の注記（連結）

建物及び構築物	5,029,018千円	(1,095,893千円)	4,825,484千円	(1,056,489千円)
機械装置及び運搬具	1,591,560	(1,060,359 )	1,482,216	(1,026,702 )
土地	2,043,752	(71,803 )	2,043,752	(71,803 )
計	8,664,332	(2,228,056 )	8,351,451	(2,154,995 )

上記のうち( )内の数字は内数で、工場財団を組成しているものであります。

2016/06/24 15:17

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

(1)建物	山形工場	工場増改築工事	97,680
(2)機械及び装置	子会社への賃貸設備	調理品製造設備等	113,542
(3)機械及び装置	東根工場	調理品製造設備等	102,343
(4)機械及び装置	寒河江工場	調理品製造設備等	82,040

2016/06/24 15:17

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに機械及び装置については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/24 15:17