建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年9月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/24 15:32

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳

		前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具その他		―――――		18千円1,97254

2014/06/24 15:32

#3 設備投資等の概要

当連結会計年度において実施いたしました当社グループの設備投資の総額は1億85百万円となりました。
セグメントについては、コーヒー関連事業で神奈川総合工場における機械装置及び建物の取得であり、1億36百万円となりました。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2014/06/24 15:32

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
………定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、子会社については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～50年
機械及び装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
………定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年9月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/24 15:32