建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/28 15:15

#2 設備投資等の概要

当事業年度において実施いたしました当社の設備投資の総額は1億32百万円となりました。
その主なものは神奈川総合工場における機械及び装置ならびに建物の取得であります。
なお、当事業年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2016/06/28 15:15