建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～38年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/03/27 15:38

#2 固定資産除却損の注記

※3.固定資産除却損の内訳

		前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)		当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物機械及び装置工具、器具及び備品その他(無形固定資産)撤去費用		563千円001,695105		132千円-0--

2019/03/27 15:38

#3 設備投資等の概要

当事業年度において実施いたしました当社の設備投資の総額は2億27百万円となりました。
その主なものは神奈川総合工場における建物ならびに機械及び装置の取得であります。
なお、当事業年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2019/03/27 15:38

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/27 15:38