親会社株主に帰属する四半期純利益
連結
- 2009年12月31日
- 21億8606万
- 2010年12月31日 -50.36%
- 10億8522万
- 2011年12月31日 -46.58%
- 5億7971万
- 2012年12月31日
- -1億2563万
- 2013年12月31日
- 32億2848万
- 2014年12月31日 -48.13%
- 16億7467万
- 2015年12月31日 +20.34%
- 20億1527万
- 2016年12月31日 +3.88%
- 20億9354万
- 2017年12月31日 +0.08%
- 20億9532万
- 2018年12月31日 -35.4%
- 13億5353万
- 2019年12月31日 +40.98%
- 19億822万
- 2020年12月31日 +45.22%
- 27億7119万
- 2021年12月31日 -19.01%
- 22億4428万
- 2022年12月31日
- -1億2128万
- 2023年12月31日
- 20億3352万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- この結果、家庭用製品の販売は、価格改定による買い控え等の影響はありましたが、新価格の定着と健康志向や機能性を追求した製品や明確な製品コンセプトを打ち出した製品がお客様に支持されたこと等により増加しました。業務用製品の販売は、価格改定および各種給食向けが伸長したこと等により増加したため、当連結会計年度の売上高は569億64百万円(前年同期比4.5%増)となりました。2024/02/13 15:35
利益面では、売上総利益の増加と物流費等の減少等により、営業利益は22億3百万円(前年同期は3億74百万円の営業損失)、持分法による投資利益が増加したこと等により、経常利益は26億53百万円(前年同期は1億9百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億33百万円(前年同期は1億21百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。
また、当社グループは、食品事業およびこの付帯事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の開示は行っていませんが、製品群別の販売動向は以下のとおりです。 - #2 １株当たり情報、四半期連結財務諸表（連結）
- 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失および算定上の基礎は、以下のとおりです。2024/02/13 15:35
(注) 前第3四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、1株当たり四半期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載していません。当第3四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) △121,286 2,033,524 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) △121,286 2,033,524 普通株式の期中平均株式数(株) 9,410,606 9,410,561