ピックルスコーポレーション(2925)の負ののれん償却額の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 3754万
- 2009年11月30日 -25%
- 2815万
- 2010年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2010年5月31日 -75%
- 938万
- 2010年8月31日 +100%
- 1877万
- 2010年11月30日 +50%
- 2815万
- 2011年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2011年5月31日 -75%
- 938万
- 2011年8月31日 +100%
- 1877万
- 2011年11月30日 +50%
- 2815万
- 2012年2月29日 +33.33%
- 3754万
- 2012年5月31日 -75%
- 938万
- 2012年8月31日 +100%
- 1877万
- 2012年11月30日 +50%
- 2815万
- 2013年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2013年5月31日 -75%
- 938万
- 2013年8月31日 +100%
- 1877万
- 2013年11月30日 +50%
- 2815万
- 2014年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2014年5月31日 -75%
- 938万
- 2014年8月31日 +100%
- 1877万
- 2014年11月30日 +50%
- 2815万
- 2015年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2015年5月31日 -75%
- 938万
- 2015年8月31日 +100%
- 1877万
- 2015年11月30日 +50%
- 2815万
- 2016年2月29日 +33.33%
- 3754万
- 2016年5月31日 -75%
- 938万
- 2016年8月31日 +100%
- 1877万
- 2016年11月30日 +50%
- 2815万
- 2017年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2017年5月31日 -75%
- 938万
- 2017年8月31日 +100%
- 1877万
- 2017年11月30日 +50%
- 2815万
- 2018年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2018年5月31日 -75%
- 938万
- 2018年8月31日 +100%
- 1877万
- 2018年11月30日 +50%
- 2815万
- 2019年2月28日 +33.33%
- 3754万
- 2019年5月31日 -76.03%
- 900万
- 2019年8月31日 +100%
- 1800万
- 2019年11月30日 +55.56%
- 2800万
- 2020年2月29日 +32.14%
- 3700万
- 2020年5月31日 -75.68%
- 900万
- 2020年8月31日 +100%
- 1800万
- 2020年11月30日 +55.56%
- 2800万
- 2021年2月28日 +32.14%
- 3700万
- 2021年5月31日 -75.68%
- 900万
- 2021年8月31日 +100%
- 1800万
- 2021年11月30日 +55.56%
- 2800万
- 2022年2月28日 +32.14%
- 3700万
- 2022年5月31日 -75.68%
- 900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2022/05/26 15:03
前連結会計年度(2021年2月28日) 当連結会計年度(2022年2月28日) のれん償却額 1.1 1.0 負ののれん償却額 △0.4 △0.4 のれん減損損失 0.1 - - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高につきましては、外出自粛に伴う巣ごもり需要により、家庭内での食事の機会が増加している状況や家飲みによる消費が続いておりましたが、新型コロナウイルス感染症の感染者数が減少し、緊急事態宣言が解除されたことにより、巣ごもり需要が落ち着いたことによる反動減などの影響を受け、減収となりました。この結果、当連結会計年度における売上高は、45,006百万円(前年同期比2.2%減)となりました。2022/05/26 15:03
利益につきましては、天候が比較的順調に推移したことで、原料価格が年間を通じて安定したことや生産アイテムの集約を継続したことによる生産の効率化などにより、営業利益は、2,942百万円(同8.5%増)となりました。営業外収益は151百万円であり、主なものとしては受取賃貸料33百万円及び負ののれん償却額37百万円であります。営業外費用は25百万円であり、その内訳は支払利息7百万円と賃貸費用17百万円であります。よって、経常利益は3,068百万円(同8.5%増)となりました。特別利益として補助金収入35百万円と受取保険金60百万円、特別損失として固定資産処分損17百万円を計上しております。以上の結果、税金等調整前当期純利益は3,147百万円(同11.8%増)となり、法人税、住民税及び事業税等を差し引いた親会社株主に帰属する当期純利益は2,128百万円(同16.2%増)となりました。
ハ 経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等