土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 53億9534万
- 2010年2月28日 +9.31%
- 58億9768万
- 2011年2月28日 ±0%
- 58億9768万
- 2012年2月29日 +1.96%
- 60億1321万
- 2013年2月28日 +0.75%
- 60億5821万
- 2014年2月28日 +2.84%
- 62億3030万
- 2015年2月28日 -1.23%
- 61億5355万
- 2016年2月29日 +0.73%
- 61億9865万
- 2017年2月28日 +3.61%
- 64億2254万
- 2018年2月28日 +1.88%
- 65億4337万
- 2019年2月28日 -0.74%
- 64億9490万
- 2020年2月29日 +0.17%
- 65億600万
- 2021年2月28日 -1.46%
- 64億1100万
- 2022年2月28日 -0.16%
- 64億100万
個別
- 2009年2月28日
- 52億2451万
- 2010年2月28日 +9.62%
- 57億2685万
- 2011年2月28日 ±0%
- 57億2685万
- 2012年2月29日 -0.08%
- 57億2217万
- 2013年2月28日 +0.31%
- 57億4000万
- 2014年2月28日 +3.2%
- 59億2380万
- 2015年2月28日 ±0%
- 59億2380万
- 2016年2月29日 +0%
- 59億2385万
- 2017年2月28日 +1.44%
- 60億913万
- 2018年2月28日 +0.32%
- 60億2842万
- 2019年2月28日 ±0%
- 60億2842万
- 2020年2月29日 +0.19%
- 60億4000万
- 2021年2月28日 ±0%
- 60億4000万
- 2022年2月28日 +0.13%
- 60億4800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 5 ㈱ピックルスコーポレーション西日本の設備のうち「建物及び構築物」1,057百万円は、提出会社から賃借しております。2022/05/26 15:03
6 ㈱ピックルスコーポレーション西日本の設備のうちの土地を賃借しております。年間賃借料は9百万円であります。
なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- ※3 固定資産処分損の内訳は下記のとおりであります。2022/05/26 15:03
前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 機械装置及び運搬具 20 5 土地 62 2 撤去費用 11 6 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保資産2022/05/26 15:03
(2)対応債務前連結会計年度(2021年2月28日) 当連結会計年度(2022年2月28日) 建物及び構築物 289百万円 263百万円 土地 3,177 3,177 計 3,466 3,441
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金等の受入による圧縮記帳額2022/05/26 15:03
前連結会計年度(2021年2月28日) 当連結会計年度(2022年2月28日) 機械装置及び運搬具 164百万円 162百万円 土地 11 11 計 176 174 - #5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 当社の社外取締役は3名、社外監査役は3名であります。2022/05/26 15:03
社外取締役萩野賴子氏と当社の関係は、同氏の近親者が代表役員を務めている能仁寺との間で、土地の賃借などがあります。その他の社外取締役及び社外監査役との間に人的関係及び取引関係その他の利害関係はありません。資本的関係(当社の社外取締役による当社株式の保有状況)については「役員の状況 ①役員一覧」の「所有株式数」の欄に記載のとおりであります。なお、社外取締役萩野賴子、社外取締役田中德兵衞、社外取締役土居鋭一、社外監査役村木徹、社外監査役神﨑幸雄及び社外監査役小高正裕を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として届け出ております。
当社は、会社法及び東京証券取引所が定める基準を踏まえた当社独自の独立性判断基準に基づき、社外取締役及び社外監査役の候補者を選定しております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2022/05/26 15:03
当社の有形固定資産の主な内訳は、各工場における土地及び食品の製造設備(建物、機械装置及び器具備品等)であります。
当社は食品として浅漬、キムチ、惣菜等の製造販売を行っており、主に販売地域に対応した形で各工場を設置しております。当社では、各工場を独立したキャッシュ・フローを生む最小の単位として資産のグルーピングを行っております。