2925 ピックルスコーポレーション

2925
2022/08/29
時価
151億円
PER 予
8.6倍
2010年以降
2.38-17.37倍
(2010-2022年)
PBR
0.9倍
2010年以降
0.22-1.79倍
(2010-2022年)
配当 予
1.7%
ROE 予
10.5%
ROA 予
6.7%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産

【期間】

連結

2010年2月28日
643万
2011年2月28日 +725.47%
5311万
2012年2月29日 +41.44%
7511万
2013年2月28日 +82.4%
1億3701万
2014年2月28日 +5.09%
1億4398万
2015年2月28日 +37.73%
1億9831万
2016年2月29日 +15.2%
2億2844万
2017年2月28日 +3.53%
2億3651万
2018年2月28日 -6.11%
2億2207万
2019年2月28日 ±0%
2億2207万

個別

2010年2月28日
643万
2011年2月28日 +725.47%
5311万
2012年2月29日 +20.91%
6421万
2013年2月28日 +85.54%
1億1914万
2014年2月28日 +5.85%
1億2611万
2015年2月28日 -15.67%
1億636万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1)所有権移転ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
(ア)有形固定資産
2022/05/26 15:03
#2 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 投資損失引当金
投資等に対する損失に備えるため、投資先の財務状況等を勘案し、必要と認められる金額を計上しております。2022/05/26 15:03
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2022/05/26 15:03
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
2022/05/26 15:03