ピックルスコーポレーション(2925)の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 18億3538万
- 2010年2月28日 +5.81%
- 19億4193万
- 2010年11月30日 +3.26%
- 20億518万
- 2011年2月28日 -10.53%
- 17億9400万
- 2011年5月31日 +17.53%
- 21億848万
- 2011年8月31日 +14.8%
- 24億2053万
- 2011年11月30日 -15.62%
- 20億4237万
- 2012年2月29日 +4.67%
- 21億3773万
- 2012年5月31日 +19.29%
- 25億5015万
- 2012年8月31日 +2.84%
- 26億2256万
- 2012年11月30日 -14.58%
- 22億4014万
- 2013年2月28日 -2.15%
- 21億9202万
- 2013年5月31日 +22.9%
- 26億9408万
- 2013年8月31日 +28.67%
- 34億6656万
- 2013年11月30日 -16.78%
- 28億8476万
- 2014年2月28日 -19.11%
- 23億3348万
- 2014年5月31日 +49.02%
- 34億7726万
- 2014年8月31日 +6.21%
- 36億9313万
- 2014年11月30日 -16.38%
- 30億8818万
- 2015年2月28日 -0.57%
- 30億7068万
- 2015年5月31日 +32.43%
- 40億6652万
- 2015年8月31日 -16.14%
- 34億1037万
- 2015年11月30日 -17.12%
- 28億2646万
- 2016年2月29日 +0.72%
- 28億4683万
- 2016年5月31日 +49.52%
- 42億5653万
- 2016年8月31日 -0.43%
- 42億3843万
- 2016年11月30日 -14.08%
- 36億4158万
- 2017年2月28日 -4.71%
- 34億7022万
- 2017年5月31日 +23.99%
- 43億278万
- 2017年8月31日 -1.79%
- 42億2576万
- 2017年11月30日 -12.38%
- 37億277万
- 2018年2月28日 +6.67%
- 39億4968万
- 2018年5月31日 +12.68%
- 44億5046万
- 2018年8月31日 +7.7%
- 47億9313万
- 2018年11月30日 -10.48%
- 42億9075万
- 2019年2月28日 -8.52%
- 39億2530万
- 2019年5月31日 +17.88%
- 46億2700万
- 2019年8月31日 +24.08%
- 57億4100万
- 2019年11月30日 -12.18%
- 50億4200万
- 2020年2月29日 -0.87%
- 49億9800万
- 2020年5月31日 +29.25%
- 64億6000万
- 2020年8月31日 -16.1%
- 54億2000万
- 2020年11月30日 -17.2%
- 44億8800万
- 2021年2月28日 +17.87%
- 52億9000万
- 2021年5月31日 -0.04%
- 52億8800万
- 2021年8月31日 -0.55%
- 52億5900万
- 2021年11月30日 -20.33%
- 41億9000万
- 2022年2月28日 +0.36%
- 42億500万
- 2022年5月31日 +13.25%
- 47億6200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2022/05/26 15:03
当連結会計年度末の流動資産の残高は10,864百万円(前年同期末比499百万円増加)となりました。主な増減の要因は現金及び預金の増加1,597百万円、受取手形及び売掛金の減少1,085百万円によるものであります。
(固定資産) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制2022/05/26 15:03
営業債権である受取手形及び売掛金は、取引先の信用リスクに晒されております。当該リスクについては、新規取引先の信用調査の実施や取引先ごとの期日管理及び残高管理を行い、回収懸念の早期把握や軽減を図っております。
投資有価証券は、主に業務上関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。当該リスクについては、上場株式については四半期ごとに時価を把握し、時価のない株式等は定期的に発行体の財務状況等を把握しております。