ピエトロ(2818)の売上高 - レストラン事業の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 27億8910万
- 2014年3月31日 -2.56%
- 27億1771万
- 2015年3月31日 -5.76%
- 25億6108万
- 2016年3月31日 -4.71%
- 24億4042万
- 2017年3月31日 +3.85%
- 25億3441万
- 2018年3月31日 +0.34%
- 25億4302万
- 2019年3月31日 +1.64%
- 25億8478万
- 2020年3月31日 -5.92%
- 24億3186万
- 2021年3月31日 -33.14%
- 16億2605万
- 2022年3月31日 +22.05%
- 19億8452万
- 2023年3月31日 +55.05%
- 30億7694万
- 2024年3月31日 +25.43%
- 38億5951万
- 2025年3月31日 +11.31%
- 42億9586万
- 2026年3月31日 +13.4%
- 48億7167万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「商品事業」はドレッシング、ソース、レトルト等の製造販売を行っています。「店舗事業」はスパゲティ、ピザ等のレストラン経営、パスタ専門ファストフード店等の経営を行っております。「その他(本社ビルの賃貸等)事業」は本社ビルの賃貸等を行っています。2026/06/22 10:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント間の内部売上高又は振替高はセグメント間取引のため、消去しています。2026/06/22 10:00
(2)セグメント利益の調整額に含めた各セグメントに配賦できない金額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費です。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/22 10:00
売上高の10%を超える相手先がないため、記載を省略しています。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。2026/06/22 10:00 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しています。2026/06/22 10:00 - #6 沿革
- 2【沿革】2026/06/22 10:00
年月 沿革 1995年2月 PIETRO SEOUL Co., Ltd.を韓国ソウル市に設立 1995年4月 ㈱洋麺屋ピエトロを吸収合併し、レストラン事業を継承 1995年5月 PIETRO SEOUL Co., Ltd.の第1号店ピエトロズパスタソウル店を韓国ソウル市にオープン - #7 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/06/22 10:00
1980年12月 「洋麺屋ピエトロ」創業 2005年6月 株式会社ムラタ(現・株式会社M・LYNX)代表取締役社長 2008年3月 当社取締役執行役員 レストラン事業部長 2009年3月 当社取締役 - #8 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 社外取締役シュードル祐子氏は、1998年5月から2002年7月まで、当社商品及びレストランメニュー開発における社外アドバイザーとして、顧問契約を締結していました。また、同氏が取締役副社長を務めるAES JAPON株式会社と当社レストランでの提供及び通信販売で取り扱っている輸入ワインの仕入れでの取引関係があります。現在、同顧問契約終了から相当期間が経過していること、また、輸入ワインの取引につきましても直近事業年度における当該取引の発生はなく、当社経営からの独立性が確保されているものと判断しています。なお、株式会社NICOLAS CHATEAUXの代表取締役社長を兼務していますが、当社との間に特別な利害関係はありません。2026/06/22 10:00
社外取締役髙橋康徳氏は、株式会社カウテレビジョンの代表取締役社長を兼務しています。同社は、ピエトロ本社ビルのテナント企業として、不動産賃貸借契約を締結しており、さらに、当社ホームページにおける広報動画の制作を委託していますが、直近事業年度における当該取引金額は僅少(当社の連結売上高の2%未満、かつ同社の売上高の2%未満)であり、当社経営からの独立性が確保されているものと判断しています。
社外監査役二反田友次氏は、二反田公認会計士事務所及び二反田友次税理士事務所の所長を兼務しています。当社と同事務所の間には特別な利害関係はありません。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また当社グループの今後の成長戦略の一つである海外子会社の北米でのドレッシング販売展開は、今後の事業拡大を見据えたブランド認知向上を図り、配荷を順調に伸ばしましたが、原材料の高騰をはじめとした製造委託費の上昇や物流費及び商品育成費等の成長投資の増加もありました。2026/06/22 10:00
以上の結果、当連結会計年度の売上高は121億46百万円(前期比9.1%増)、営業利益は1億97百万円(前期比11.2%増)、経常利益は53百万円(前期比66.6%減)、親会社株主に帰属する当期純損失は32百万円(前期は57百万円の利益)となりました。
セグメント別の経営成績は次のとおりです。 - #10 重要な契約等(連結)
- 国内FC(店舗事業)2026/06/22 10:00
(3) 工事請負契約契約内容 フランチャイジーに対し、当社が開発したレストラン運営のための独自のノウハウや商標等を使用して当社のレシピによるメニュー品目や当社製造のドレッシング類を店舗所在地で販売する権利を与えるとともに、当社にノウハウ使用の対価として、毎月一定率を支払うことや、当社が選定した商品、食材、備品、消耗品等を購入して加盟店に販売し、店舗運営に関する指導を行っています。 加盟時費用 1店舗につき一定額を契約時及び契約更新時に受領することとなっています。 ロイヤリティ 売上高に対する一定率を毎月受領することとなっています。 契約先 契約先は5社、12店舗です。(2026年3月31日現在)
当社は、株式会社フジタとの間で工事請負等契約を締結しており、その内容は次のとおりです。 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれています。2026/06/22 10:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 48,868千円 40,517千円 仕入高、販売費及び一般管理費、製造原価 489,778千円 550,139千円