建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 14億2985万
- 2015年3月31日 +25.11%
- 17億8883万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械及び装置、車両運搬具
2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/02/14 15:35 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2019/02/14 15:35
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 -千円 7,506千円 工具、器具及び備品 3 - - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/02/14 15:35
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 47千円 -千円 機械装置及び運搬具 863 529 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/02/14 15:35
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 2,439千円 2,699千円 機械装置及び運搬具 3,683 2,789 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりです。2019/02/14 15:35
建物 本社 (横浜市 西区) 新本社設備の新設 328,928千円
機械及び装置 津山工場(岡山県 津山市) 製造設備の更新 123,623千円 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社の一部は、定率法を採用しております。(ただし、当社及び連結子会社の一部は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
また、在外子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/02/14 15:35