構築物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 2億2900万
- 2021年3月31日 -10.92%
- 2億400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び連結子会社の一部は、定率法を採用しております。ただし、当社及び連結子会社の一部は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
また、在外子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/08/03 15:11 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2021/08/03 15:11
当社グループは、原則として、事業所単位で資産のグルーピングを行い、遊休資産については個別資産単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 静岡県伊東市 保養所 建物及び構築物 126 土地 39
上記資産は、売却の意思決定を行ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、回収可能価額については正味売却価額により測定しており、不動産売却予定額等を基に算定しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産2021/08/03 15:11
当社及び連結子会社の一部は、定率法を採用しております。ただし、当社及び連結子会社の一部は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
また、在外子会社については定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2021/08/03 15:11
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。