エバラ食品工業(2819)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億5757万
- 2009年3月31日 -28.46%
- 1億8426万
- 2010年3月31日 +113.79%
- 3億9394万
- 2011年3月31日 -14.63%
- 3億3631万
- 2012年3月31日 -14.67%
- 2億8697万
- 2013年3月31日 -1.8%
- 2億8181万
- 2014年3月31日 -11.79%
- 2億4860万
- 2015年3月31日 -7.69%
- 2億2948万
- 2016年3月31日 +17.22%
- 2億6900万
- 2017年3月31日 +11.9%
- 3億100万
- 2018年3月31日 +12.62%
- 3億3900万
- 2019年3月31日 -12.09%
- 2億9800万
- 2020年3月31日 -19.8%
- 2億3900万
- 2021年3月31日 -7.53%
- 2億2100万
- 2022年3月31日 -11.31%
- 1億9600万
- 2023年3月31日 +2.04%
- 2億
- 2024年3月31日 -21.5%
- 1億5700万
- 2025年3月31日 +14.65%
- 1億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び連結子会社の一部は、定率法を採用しております。ただし、当社及び連結子会社の一部は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/26 10:03 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。2025/06/26 10:03
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/26 10:03
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
4.引当金の計上基準