エバラ食品工業（2819）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 2億5757万
2009年3月31日 -28.46%: 1億8426万
2010年3月31日 +113.79%: 3億9394万
2011年3月31日 -14.63%: 3億3631万
2012年3月31日 -14.67%: 2億8697万
2013年3月31日 -1.8%: 2億8181万
2014年3月31日 -11.79%: 2億4860万
2015年3月31日 -7.69%: 2億2948万
2016年3月31日 +17.22%: 2億6900万
2017年3月31日 +11.9%: 3億100万
2018年3月31日 +12.62%: 3億3900万
2019年3月31日 -12.09%: 2億9800万
2020年3月31日 -19.8%: 2億3900万
2021年3月31日 -7.53%: 2億2100万
2022年3月31日 -11.31%: 1億9600万
2023年3月31日 +2.04%: 2億
2024年3月31日 -21.5%: 1億5700万
2025年3月31日 +14.65%: 1億8000万
2026年3月31日 +9.44%: 1億9700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
当社及び連結子会社の一部は、定率法を採用しております。ただし、当社及び連結子会社の一部は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/25 10:09

#2 構造変革費用の注記

減損損失に係るものは以下のとおりであります。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
工具、器具及び備品	7
ソフトウエア	1
合計			241

当社は、原則として、事業所単位で資産のグルーピングを行い、遊休資産については個別資産単位でグルーピングを行っております。
当事業年度において、国内製造体制の再編に伴い、業務用商品の製造を中心としていた群馬工場の操業を停止することを決議したことから、当工場に係る固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として構造変革費用に含めて特別損失に計上しております。なお、回収可能価額については正味売却価額により測定しております。

2026/06/25 10:09

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準

2026/06/25 10:09

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
4.引当金の計上基準

2026/06/25 10:09