篠崎屋（2926）の構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年9月30日
- 6393万
- 2009年9月30日 -54.61%
- 2902万
- 2010年9月30日 -14.57%
- 2479万
- 2010年12月31日 -3.59%
- 2390万
- 2011年3月31日 -4.51%
- 2282万
- 2011年6月30日 -3.9%
- 2193万
- 2011年9月30日 -4.06%
- 2104万
- 2011年12月31日 -3.61%
- 2028万
- 2012年3月31日 -3.75%
- 1952万
- 2012年6月30日 -3.89%
- 1876万
- 2012年9月30日 -4.04%
- 1800万
- 2012年12月31日 -3.6%
- 1736万
- 2013年3月31日 -3.74%
- 1671万
- 2013年6月30日 -3.88%
- 1606万
- 2013年9月30日 -4.03%
- 1541万
- 2013年12月31日 -3.59%
- 1486万
- 2014年3月31日 -3.72%
- 1430万
- 2014年6月30日 -3.86%
- 1375万
- 2014年9月30日 -3.94%
- 1321万
- 2014年12月31日 -3.57%
- 1274万
- 2015年3月31日 -3.7%
- 1227万
- 2015年6月30日 -3.84%
- 1179万
- 2015年9月30日 -4%
- 1132万
- 2015年12月31日 -3.58%
- 1092万
- 2016年3月31日 -3.71%
- 1051万
- 2016年6月30日 -3.86%
- 1011万
- 2016年9月30日 -4.01%
- 970万
- 2016年12月31日 -3.6%
- 935万
- 2017年3月31日 -3.73%
- 900万
- 2017年6月30日 -3.86%
- 865万
- 2017年9月30日 -4.03%
- 831万
- 2017年12月31日 -3.61%
- 801万
- 2018年3月31日 -3.75%
- 771万
- 2018年6月30日 -3.89%
- 741万
- 2018年9月30日 -4.05%
- 711万
- 2018年12月31日 -3.63%
- 685万
- 2019年3月31日 -3.77%
- 659万
- 2019年6月30日 -3.93%
- 633万
- 2019年9月30日 -4.07%
- 607万
- 2019年12月31日 -3.55%
- 586万
- 2020年3月31日 -3.69%
- 564万
- 2020年6月30日 -3.83%
- 542万
- 2020年9月30日 -4%
- 521万
- 2020年12月31日 -3.55%
- 502万
- 2021年3月31日 -3.88%
- 483万
- 2021年6月30日 -3.83%
- 464万
- 2021年9月30日 -3.98%
- 446万
- 2021年12月31日 -3.54%
- 430万
- 2022年3月31日 -3.67%
- 414万
- 2022年6月30日 -3.84%
- 398万
- 2022年9月30日 -3.96%
- 382万
- 2022年12月31日 -3.55%
- 369万
- 2023年3月31日 -3.68%
- 355万
- 2023年6月30日 -3.82%
- 342万
- 2023年9月30日 -3.98%
- 328万
- 2023年12月31日 -3.53%
- 316万
- 2024年3月31日 -3.66%
- 305万
- 2024年6月30日 -3.83%
- 293万
- 2024年9月30日 -3.95%
- 282万
- 2024年12月31日 -5%
- 267万
- 2025年3月31日 -5.26%
- 253万
- 2025年6月30日 -5.56%
- 239万
- 2025年9月30日 -5.88%
- 225万
- 2025年12月31日 -6.25%
- 211万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.本社機構、小売事業の店舗につきましては、建物を賃借しております。2025/12/15 11:58
4.本社機構、小売事業の店舗における建物及び構築物は、賃借物件に係る内装設備であります。
5.「その他」の土地は、庄和工場(遊休)土地(埼玉県春日部市394.71㎡)5,362千円であります。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/12/15 11:58
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
