有価証券報告書-第115期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度におきまして独立掲記しておりました「営業外収益」の「訴訟関連受取金」「退職給付制度終了益」は、当事業年度において発生しておりません。そのため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた21百万円は「訴訟関連受取金」に表示していた133百万円、「退職給付制度終了益」に表示していた106百万円を含め、「その他」261百万円として組替えております。
前事業年度におきまして独立掲記しておりました「営業外費用」の「支払補償費」「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた100百万円は「支払補償費」に表示していた85百万円、「自己株式取得費用」に表示していた132百万円を含め、「その他」319百万円として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度におきまして独立掲記しておりました「営業外収益」の「訴訟関連受取金」「退職給付制度終了益」は、当事業年度において発生しておりません。そのため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた21百万円は「訴訟関連受取金」に表示していた133百万円、「退職給付制度終了益」に表示していた106百万円を含め、「その他」261百万円として組替えております。
前事業年度におきまして独立掲記しておりました「営業外費用」の「支払補償費」「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた100百万円は「支払補償費」に表示していた85百万円、「自己株式取得費用」に表示していた132百万円を含め、「その他」319百万円として組替えております。