建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産(リース資産を除く。) 定額法
(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
長期前払費用(リース資産を除く。) 定額法
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 9:23

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年3月26日至 平成26年3月25日)		当連結会計年度(自 平成26年3月26日至 平成27年3月25日)
建物及び構築物	2,089千円		1,884千円
その他	31		43

2015/06/22 9:23

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(平成26年3月25日)	当連結会計年度(平成27年3月25日)
建物及び構築物	238,575千円 (238,575千円)	216,189千円 (216,189千円)
土地	1,702,657 (1,702,657 )	1,702,657 (1,702,657 )

上記の担保資産に対する債務

2015/06/22 9:23

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは以下のとおりであります。
建物 建物等への投資 5,350千円
工具、器具及び備品 システム関連設備等への投資 3,007千円

2015/06/22 9:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 9:23