無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産(リース資産を除く。) 定額法
(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
長期前払費用(リース資産を除く。) 定額法
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 9:23

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)2015/06/22 9:23