固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2015/06/22 9:23

#2 事業用土地の再評価に関する注記（連結）

再評価の方法
土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に基づいて合理的な調整を行って算定しています。
再評価を行った年月日 平成13年3月25日

2015/06/22 9:23

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く。) 定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
無形固定資産(リース資産を除く。) 定額法
(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
長期前払費用(リース資産を除く。) 定額法
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 9:23

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成25年3月26日 至 平成26年3月25日)		当連結会計年度 (自 平成26年3月26日 至 平成27年3月25日)
建物及び構築物	2,089千円		1,884千円
その他	31		43
計	2,121		1,927

2015/06/22 9:23

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/22 9:23

#6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにJ.P.BOSCO CO.,LTD.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにJ.P.BOSCO CO.,LTD.株式の取得価額とJ.P.BOSCO CO.,LTD.取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	508,453	千円
固定資産	105,982
のれん	163,064

2015/06/22 9:23

#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/06/22 9:23

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 3～7年
② 無形固定資産(のれんを除く。)
定額法(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 9:23