富士紡 HD（3104）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億8800万
2010年9月30日 +62.5%: 4億6800万
2010年12月31日 +22.86%: 5億7500万
2011年3月31日 +56.17%: 8億9800万
2011年6月30日 -19.38%: 7億2400万
2011年9月30日 +48.2%: 10億7300万
2011年12月31日 +68.41%: 18億700万
2012年3月31日 -10.63%: 16億1500万
2012年6月30日 -57.46%: 6億8700万
2012年9月30日 +144.83%: 16億8200万
2012年12月31日 +100.24%: 33億6800万
2013年3月31日 +1.84%: 34億3000万
2013年6月30日 -85.74%: 4億8900万
2013年9月30日 +96.32%: 9億6000万
2013年12月31日 +80.52%: 17億3300万
2014年3月31日 +17.48%: 20億3600万
2014年6月30日 -70.48%: 6億100万
2014年9月30日 +152.08%: 15億1500万
2014年12月31日 +74.72%: 26億4700万
2015年3月31日 +21.34%: 32億1200万
2015年6月30日 -80.54%: 6億2500万
2015年9月30日 +82.72%: 11億4200万
2015年12月31日 +101.93%: 23億600万
2016年3月31日 +22.12%: 28億1600万
2016年6月30日 -51.95%: 13億5300万
2016年9月30日 +106.06%: 27億8800万
2016年12月31日 +46.56%: 40億8600万
2017年3月31日 +10.33%: 45億800万
2017年6月30日 -78.84%: 9億5400万
2017年9月30日 +76.83%: 16億8700万
2017年12月31日 +59.81%: 26億9600万
2018年3月31日 +12.39%: 30億3000万
2018年6月30日 -80.23%: 5億9900万
2018年9月30日 +110.02%: 12億5800万
2018年12月31日 +55.17%: 19億5200万
2019年3月31日 +20.29%: 23億4800万
2019年6月30日 -76.19%: 5億5900万
2019年9月30日 +146.51%: 13億7800万
2019年12月31日 +68.36%: 23億2000万
2020年3月31日 -5.73%: 21億8700万
2020年6月30日 -49.61%: 11億200万
2020年9月30日 +94.56%: 21億4400万
2020年12月31日 +46.08%: 31億3200万
2021年3月31日 +45.69%: 45億6300万
2021年6月30日 -75.52%: 11億1700万
2021年9月30日 +104.92%: 22億8900万
2021年12月31日 +43.6%: 32億8700万
2022年3月31日 +35.44%: 44億5200万
2022年6月30日 -69.56%: 13億5500万
2022年9月30日 +91.07%: 25億8900万
2022年12月31日 +33.22%: 34億4900万
2023年3月31日 +6.06%: 36億5800万
2023年6月30日 -78.21%: 7億9700万
2023年9月30日 +72.27%: 13億7300万
2023年12月31日 +48.94%: 20億4500万
2024年3月31日 +36.58%: 27億9300万
2024年6月30日 -55.5%: 12億4300万
2024年9月30日 +81.82%: 22億6000万
2024年12月31日 +61.86%: 36億5800万
2025年3月31日 +30.32%: 47億6700万
2025年6月30日 -72.75%: 12億9900万
2025年9月30日 +140.03%: 31億1800万
2025年12月31日 +57.18%: 49億100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 11:45
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 11:45
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 株主資本は剰余金の配当による減少が1,304百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が4,477百万円計上されたことなどにより、3,195百万円増加しました。
その他の包括利益累計額は、その他有価証券評価差額金や為替換算調整勘定の増加などにより、290百万円増加しました。
純資産合計は前連結会計年度末に比べて3,486百万円増加し、47,460百万円となりました。
2025/06/25 11:45