日清紡 HD(3105)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 546億1000万
- 2009年3月31日 -6.98%
- 507億9800万
- 2010年3月31日 -0.68%
- 504億5300万
- 2011年3月31日 +10.37%
- 556億8500万
- 2012年3月31日 +5.06%
- 585億500万
- 2013年3月31日 +0.2%
- 586億2300万
- 2014年3月31日 +2.38%
- 600億2000万
- 2015年3月31日 +12.84%
- 677億2500万
- 2016年3月31日 +2.01%
- 690億8800万
- 2017年3月31日 +5.92%
- 731億7900万
- 2018年3月31日 -6.59%
- 683億5800万
- 2018年12月31日 -0.75%
- 678億4200万
- 2019年12月31日 -12.86%
- 591億2000万
- 2020年12月31日 +1.91%
- 602億4700万
- 2021年12月31日 -0.14%
- 601億6200万
- 2022年12月31日 +0.32%
- 603億5600万
- 2023年12月31日 -2.04%
- 591億2600万
- 2024年12月31日 +3.8%
- 613億7400万
- 2025年12月31日 -0.18%
- 612億6600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2026/03/26 16:00
建物及び構築物 2年~60年
機械装置及び運搬具 2年~17年 - #2 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 16:00
なお、当該振替金額のうち、建物17百万円及び土地12百万円は当連結会計年度において売却がなされ、売却額44百万円は売上高に計上しており、販売用不動産への振替簿価30百万円は売上原価に計上しています。固定資産売却益として特別利益に計上した場合に比べて、当該会計処理により、売上総利益、営業利益及び経常利益が、それぞれ14百万円増加しています。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 90 17 土地 82 13 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 16:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 - 41 機械装置及び運搬具 50 33 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 16:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 5 13 機械装置及び運搬具 297 56 - #5 固定資産廃棄損に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 16:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 16 47 機械装置及び運搬具 25 21 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 16:00
場所 用途 種類 減損損失 NJコンポーネント㈱山陽事業所(山口県山陽小野田市) 積層パワーインダクタ等製造用資産 建物及び構築物 0 機械装置及び運搬具 210 有形固定資産のその他 18 無形固定資産のその他 0 計 229
当社グループは、原則として、事業の種類等を基礎に、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、資産のグルーピングを行っています。日清紡メカトロニクス㈱美合工機事業所(愛知県岡崎市)浜北精機事業所(静岡県浜松市) 共用資産、成形品、精密部品及びシステム機製造用資産 機械装置及び運搬具 84 建設仮勘定 28 有形固定資産のその他 20 無形固定資産のその他 32 計 165
NJコンポーネント㈱の積層パワーインダクタ等製造用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また当初想定していたキャッシュ・フローを見込めなくなったため、同事業における資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローがプラスとなることが不確実であるため備忘価額まで減額しています。