日清紡 HD(3105)の電子記録債務の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 48億2700万
- 2015年3月31日 +50.49%
- 72億6400万
- 2015年6月30日 +11.72%
- 81億1500万
- 2015年9月30日 -6.35%
- 76億
- 2015年12月31日 +39.92%
- 106億3400万
- 2016年3月31日 -10.66%
- 95億
- 2016年6月30日 +9.48%
- 104億100万
- 2016年9月30日 +7.18%
- 111億4800万
- 2016年12月31日 +10.93%
- 123億6700万
- 2017年3月31日 +0.73%
- 124億5700万
- 2017年6月30日 -0.36%
- 124億1200万
- 2017年9月30日 -1.04%
- 122億8300万
- 2017年12月31日 +25.88%
- 154億6200万
- 2018年3月31日 +6.19%
- 164億1900万
- 2018年6月30日 +14.41%
- 187億8500万
- 2018年9月30日 +4.36%
- 196億400万
- 2018年12月31日 +3.35%
- 202億6000万
- 2019年3月31日 -5.91%
- 190億6300万
- 2019年6月30日 -5.57%
- 180億200万
- 2019年9月30日 -15.9%
- 151億3900万
- 2019年12月31日 +29.7%
- 196億3500万
- 2020年3月31日 -8.52%
- 179億6200万
- 2020年6月30日 -10.23%
- 161億2500万
- 2020年9月30日 -9.99%
- 145億1400万
- 2020年12月31日 +29.54%
- 188億100万
- 2021年3月31日 -1.95%
- 184億3500万
- 2021年6月30日 +1.84%
- 187億7500万
- 2021年9月30日 -4.09%
- 180億700万
- 2021年12月31日 +18.23%
- 212億8900万
- 2022年3月31日 -3.15%
- 206億1900万
- 2022年6月30日 +2.94%
- 212億2500万
- 2022年9月30日 -3.41%
- 205億200万
- 2022年12月31日 +12.77%
- 231億2100万
- 2023年3月31日 -6.79%
- 215億5000万
- 2023年6月30日 -3.24%
- 208億5100万
- 2023年9月30日 +5.18%
- 219億3200万
- 2023年12月31日 +21.68%
- 266億8600万
- 2024年3月31日 -5.62%
- 251億8700万
- 2024年6月30日 -8.91%
- 229億4200万
- 2024年9月30日 -14.38%
- 196億4400万
- 2024年12月31日 +14.25%
- 224億4300万
- 2025年3月31日 -15.51%
- 189億6100万
- 2025年6月30日 -1.93%
- 185億9500万
- 2025年9月30日 -1.5%
- 183億1600万
- 2025年12月31日 +13.85%
- 208億5200万
- 2026年3月31日 -41.04%
- 122億9500万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 16:00
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 支払手形及び買掛金 202 196 電子記録債務 860 875 計 1,063 1,071 - #2 期末日満期手形の会計処理(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 16:00
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 支払手形 38 31 電子記録債務 2,255 2,139 流動負債のその他(設備関係支払手形) 50 - 流動負債のその他(設備関係電子記録債務) 63 77 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に取引先企業との取引の拡大や資金の安定的調達等の取引関係の強化を目的として保有する株式であり、市場価額の変動リスクに晒されています。2026/03/26 16:00
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、ほとんどが1年以内の支払期日です。また、原材料は購入価額の変動リスクに晒されていますが、一部については先物為替予約等を利用してヘッジしています。
借入金及びコマーシャル・ペーパーは、運転資金及び設備投資に必要な資金調達を目的としたものです。このうち変動金利であるものは、金利の変動リスクに晒されていますが、一部はデリバティブ取引(金利スワップ)を利用してヘッジしています。また、一部の借入金については、財務制限条項が付されています。