ダイドーリミテッド（3205）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億3600万
2010年9月30日 -25%: -1億7000万
2010年12月31日 -149.41%: -4億2400万
2011年3月31日 -91.27%: -8億1100万
2011年6月30日: 2億7500万
2011年9月30日: -8億6500万
2011年12月31日: -4億4100万
2012年3月31日: 14億4500万
2012年6月30日: -3億3600万
2012年9月30日 -125.6%: -7億5800万
2012年12月31日: 4億5400万
2013年3月31日 +420.04%: 23億6100万
2013年6月30日: -3億8900万
2013年9月30日: -3億1100万
2013年12月31日: -1億9400万
2014年3月31日 -591.24%: -13億4100万
2014年6月30日: 2億6900万
2014年9月30日: -5億1100万
2014年12月31日: 11億100万
2015年3月31日 +45.14%: 15億9800万
2015年6月30日: -2億4000万
2015年9月30日 -508.33%: -14億6000万
2015年12月31日: -14億3000万
2016年3月31日 -8.53%: -15億5200万
2016年6月30日 -47.04%: -22億8200万
2016年9月30日 -60.17%: -36億5500万
2016年12月31日: -32億9700万
2017年3月31日: -24億5500万
2017年6月30日: 3億2900万
2017年9月30日: -1億1600万
2017年12月31日: 6億1600万
2018年3月31日 -94.48%: 3400万
2018年6月30日: -3億9100万
2018年9月30日 -89%: -7億3900万
2018年12月31日 -156.83%: -18億9800万
2019年3月31日: -16億400万
2019年6月30日: -4億4000万
2019年9月30日 -87.73%: -8億2600万
2019年12月31日: -4億1800万
2020年3月31日 -355.74%: -19億500万
2020年6月30日: -11億2600万
2020年9月30日 -74.25%: -19億6200万
2020年12月31日 -91.85%: -37億6400万
2021年3月31日 -9.01%: -41億300万
2021年6月30日: -6億2600万
2021年9月30日 -111.02%: -13億2100万
2021年12月31日 -26.42%: -16億7000万
2022年3月31日 -43.05%: -23億8900万
2022年6月30日: -2000万
2022年9月30日 -999.99%: -4億5600万
2022年12月31日: -4億5000万
2023年3月31日: 72億6600万
2023年6月30日 -97.03%: 2億1600万
2023年9月30日 +82.87%: 3億9500万
2023年12月31日 -92.41%: 3000万
2024年3月31日 +999.99%: 13億4400万
2024年6月30日 -62.43%: 5億500万
2024年9月30日 -61.19%: 1億9600万
2024年12月31日 +51.02%: 2億9600万
2025年3月31日: -24億2800万
2025年6月30日: -2億1000万
2025年9月30日: 2億9400万
2025年12月31日 -52.38%: 1億4000万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/30 16:04
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/30 16:04
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/30 16:04