建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2.固定資産の減価償却の方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)
	建物(附属設備を除く)は主として定額法、その他は定率法によっております。
	なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	10年～47年
その他	5年～15年

2016/02/12 15:20

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	5,012百万円	2,902百万円
機械装置及び運搬具	11百万円	8百万円

担保付債務は次のとおりであります。

2016/02/12 15:20

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度における固定資産は33,914百万円(前連結会計年度比2.7%増)となりました。その主な内容は、建物及び構築物の減少717百万円、リース資産の増加118百万円、投資有価証券の増加1,219百万円及び繰延税金資産の増加269百万円等であります。
(流動負債)

2016/02/12 15:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社本社ビル及び賃貸固定資産の一部は定額法、その他は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については当該国の会計基準の規定による定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 10年～20年
その他 5年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/02/12 15:20