建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8年～39年
機械装置及び車両運搬具	3年～17年

B 無形固定資産
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/02/25 13:07

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年11月30日)	当連結会計年度(平成27年11月30日)
現金及び預金	14 (-)百万円	14 (-)百万円
建物及び構築物	1,009(362)	667(591)
土地	587 (36)	341 (36)

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/02/25 13:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8年～39年
機械装置及び運搬具	3年～17年

B 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2016/02/25 13:07