- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
(注)減価償却費の調整額は、主にソフトウエアにかかるものであります。
【関連情報】
2019/07/26 9:40- #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
2019/07/26 9:40- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~37年
機械及び装置 2~16年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/07/26 9:40 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注)減価償却費の調整額は、主にソフトウエアにかかるものであります。
2019/07/26 9:40- #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
2019/07/26 9:40- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~37年
機械装置及び運搬具 2~16年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/07/26 9:40