- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度配賦額:産業資材事業4,071千円、マット事業1,947千円、食品事業8,528千円、不動産開発事業108千円
2.前連結会計年度における有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社基幹システムの設備投資額であります。
【関連情報】
2015/06/29 9:10- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1)リース資産の内容
有形固定資産
食品事業の生産設備(機械装置及び運搬具)であります。
2015/06/29 9:10- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
食品工場、不動産開発事業用の有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
上記以外の有形固定資産(リース資産を除く)…定率法
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
長期前払費用…定額法2015/06/29 9:10 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
| 前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日) |
| 土地 | 143,337 | 千円 | 42,811 | 千円 |
2015/06/29 9:10 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
当連結会計年度配賦額:産業資材事業4,071千円、マット事業1,947千円、食品事業8,528千円、不動産開発事業108千円
2.前連結会計年度における有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社基幹システムの設備投資額であります。
2015/06/29 9:10- #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産
2015/06/29 9:10- #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※2 有形
固定資産減価償却累計額
| 前連結会計年度(平成26年3月31日) | 当連結会計年度(平成27年3月31日) |
| 有形固定資産減価償却累計額 | 2,512,552 | 千円 | 2,645,358 | 千円 |
2015/06/29 9:10- #8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2015/06/29 9:10- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末における流動資産の残高は前連結会計年度末より104百万円減少し、1,979百万円(前連結会計年度末2,083百万円)となりました。主な要因は、受取手形及び売掛金の減少109百万円であります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は前連結会計年度末より150百万円増加し、1,890百万円(前連結会計年度末1,740百万円)となりました。主な要因は、投資有価証券の増加120百万円であります。
2015/06/29 9:10- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
また、当社において平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/29 9:10