利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 78億7443万
- 2008年12月31日 +7.18%
- 84億4007万
- 2009年12月31日 +12%
- 94億5313万
- 2010年12月31日 +19.18%
- 112億6654万
- 2011年12月31日 +13.96%
- 128億3958万
- 2012年12月31日 +22.69%
- 157億5270万
- 2013年12月31日 +28.12%
- 201億8270万
- 2014年12月31日 +21.73%
- 245億6893万
- 2015年12月31日 +7.43%
- 263億9503万
- 2016年12月31日 +6.09%
- 280億265万
- 2017年12月31日 +7.49%
- 301億48万
- 2018年12月31日 +7.82%
- 324億5490万
- 2019年12月31日 +9.88%
- 356億6098万
- 2020年12月31日 +6.16%
- 378億5798万
- 2021年12月31日 +7.37%
- 406億4822万
- 2022年12月31日 +5.66%
- 429億5023万
- 2023年12月31日 +2.61%
- 440億7050万
個別
- 2007年12月31日
- 73億7457万
- 2008年12月31日 +4.56%
- 77億1052万
- 2009年12月31日 +7.53%
- 82億9084万
- 2010年12月31日 +16.94%
- 96億9544万
- 2011年12月31日 +13.22%
- 109億7701万
- 2012年12月31日 +20.17%
- 131億9100万
- 2013年12月31日 +29.29%
- 170億5424万
- 2014年12月31日 +21.83%
- 207億7677万
- 2015年12月31日 +7.35%
- 223億411万
- 2016年12月31日 +5.69%
- 235億7354万
- 2017年12月31日 +7.31%
- 252億9658万
- 2018年12月31日 +7.29%
- 271億4010万
- 2019年12月31日 +9.43%
- 296億9837万
- 2020年12月31日 +5.45%
- 313億1597万
- 2021年12月31日 +7.92%
- 337億9759万
- 2022年12月31日 +6.51%
- 359億9731万
- 2023年12月31日 +2.28%
- 368億1820万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 持分法を適用していない関連会社は㈱富士であります。2024/03/28 14:03
持分法を適用していない関連会社の当期純損益及び利益剰余金の持分に見合う額の合計額はそれぞれ当期純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要な影響を及ぼしておりません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債は、仕入債務が減少した一方で、保有上場株式の評価益の増加に伴い、繰延税金負債が増加したことから、前連結会計年度末対比1億1千9百万円増加し、142億2千7百万円となりました。2024/03/28 14:03
純資産は、利益剰余金や保有上場株式の評価益の増加により、前連結会計年度末対比69億5千2百万円増加し、649億7千6百万円となりました。この結果、自己資本比率は81.6%となりました。
c.キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源および資金の流動性の分析 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 持分法を適用していない関連会社は㈱富士であります。2024/03/28 14:03
持分法を適用していない関連会社の当期純損益及び利益剰余金の持分に見合う額の合計額はそれぞれ当期純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要な影響を及ぼしておりません。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項