建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、賃貸用資産に係る建物及び構築物並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。2014/03/27 11:13

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	5,439千円	31千円
機械装置及び運搬具	2,535	1,174

2014/03/27 11:13

#3 担保に供している資産の注記（連結）

有形固定資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	995,468千円	938,972千円
土地	24,381	24,381

(2)担保資産に対応する債務

2014/03/27 11:13

#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社では、栃木県その他の地域において、賃貸用の建物(土地を含む。)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は318,630千円(主な賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は324,089千円(主な賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

2014/03/27 11:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし当社の一部資産(賃貸用資産に係る建物及び構築物)並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。2014/03/27 11:13