固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、賃貸用資産に係る建物及び構築物並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。2015/03/26 11:18

#3 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	31千円	575千円
機械装置及び運搬具	1,174	598
工具、器具及び備品他	1,547	5,081
計	2,754	6,255

2015/03/26 11:18

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
機械装置及び運搬具	-千円	37千円
土地	833	8,917
計	833	8,954

2015/03/26 11:18

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産
有形固定資産

2015/03/26 11:18

#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 都市再開発法による第一種市街地再開発事業の施行に伴う権利変換により、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

2015/03/26 11:18

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/03/26 11:18

#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/03/26 11:18

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法

2015/03/26 11:18