#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。2017/04/05 16:35
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「借地権」、「ソフトウエア」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」に表示していた「借地権」899千円、「ソフトウエア」43,923千円及び「その他」3,529千円は、「無形固定資産」48,351千円として組み替えております。
2017/04/05 16:35
#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「借地権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「無形固定資産」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「無形固定資産」に表示していた「借地権」899千円及び「その他」53,615千円は、「無形固定資産」54,514千円として組み替えております。
2017/04/05 16:35
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: (ハ) 平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
無形固定資産
定額法
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