セーレン（3569）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7億7300万
2010年9月30日 -29.75%: 5億4300万
2010年12月31日 +87.11%: 10億1600万
2011年3月31日 -2.85%: 9億8700万
2011年6月30日 +17.22%: 11億5700万
2011年9月30日 -25.24%: 8億6500万
2011年12月31日 -68.09%: 2億7600万
2012年3月31日 +379.71%: 13億2400万
2012年6月30日 +32.48%: 17億5400万
2012年9月30日 -26.17%: 12億9500万
2012年12月31日 +68.88%: 21億8700万
2013年3月31日 +142.07%: 52億9400万
2013年6月30日 -34.47%: 34億6900万
2013年9月30日 +35.75%: 47億900万
2013年12月31日 +8.15%: 50億9300万
2014年3月31日 +61.63%: 82億3200万
2014年6月30日 -91.05%: 7億3700万
2014年9月30日 +46.27%: 10億7800万
2014年12月31日 +376.9%: 51億4100万
2015年3月31日 +93.25%: 99億3500万
2015年6月30日 -87.13%: 12億7900万
2015年9月30日 +119.23%: 28億400万
2015年12月31日 -41.62%: 16億3700万
2016年3月31日 +41.6%: 23億1800万
2016年6月30日: -8億1700万
2016年9月30日 -201.96%: -24億6700万
2016年12月31日: -1億8400万
2017年3月31日: 52億1100万
2017年6月30日 -70.77%: 15億2300万
2017年9月30日 +132.7%: 35億4400万
2017年12月31日 +96.16%: 69億5200万
2018年3月31日 +19.66%: 83億1900万
2018年6月30日 -85.39%: 12億1500万
2018年9月30日 +107.41%: 25億2000万
2018年12月31日 +99.52%: 50億2800万
2019年3月31日 +13.5%: 57億700万
2019年6月30日 -62.1%: 21億6300万
2019年9月30日 +35.74%: 29億3600万
2019年12月31日 +55.48%: 45億6500万
2020年3月31日 +60.42%: 73億2300万
2020年6月30日: -16億3500万
2020年9月30日: -1億9000万
2020年12月31日: 19億3000万
2021年3月31日 +211.87%: 60億1900万
2021年6月30日 -17.1%: 49億9000万
2021年9月30日 +41.48%: 70億6000万
2021年12月31日 +28.14%: 90億4700万
2022年3月31日 +41.01%: 127億5700万
2022年6月30日 -44.86%: 70億3400万
2022年9月30日 +90.06%: 133億6900万
2022年12月31日 +39.03%: 185億8700万
2023年3月31日 -9.11%: 168億9400万
2023年6月30日 -70%: 50億6900万
2023年9月30日 +145.63%: 124億5100万
2023年12月31日 +30.83%: 162億9000万
2024年3月31日 +15.75%: 188億5600万
2024年6月30日 -63.98%: 67億9200万
2024年9月30日 +78.77%: 121億4200万
2024年12月31日 -11.1%: 107億9400万
2025年3月31日 +69.86%: 183億3500万
2025年6月30日 -99.25%: 1億3800万
2025年9月30日 +999.99%: 49億6100万
2025年12月31日 +165.31%: 131億6200万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:23
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首より適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 13:23
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 13:23