構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 29億9500万
- 2009年3月31日 +3.31%
- 30億9400万
- 2010年3月31日 +1.33%
- 31億3500万
- 2011年3月31日 +0.32%
- 31億4500万
- 2012年3月31日 +0.45%
- 31億5900万
- 2013年3月31日 +0.35%
- 31億7000万
- 2014年3月31日 -84.83%
- 4億8100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/21 11:38
有形固定資産(リース資産除く)の減価償却の方法は、当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の国内連結子会社及び在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産の圧縮記帳額に関する注記（連結）
- 国庫補助金等により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2024/06/21 11:38
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 929百万円 929百万円 機械装置及び運搬具 1,351百万円 1,339百万円 - #3 固定資産処分損に関する注記（連結）
- ※4 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2024/06/21 11:38
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 7百万円 17百万円 機械装置及び運搬具 38百万円 16百万円 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有形固定資産2024/06/21 11:38
……定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。