賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1913万
- 2009年3月31日 -30.39%
- 1331万
- 2010年3月31日 -83.51%
- 219万
- 2011年3月31日 +82.6%
- 401万
- 2012年3月31日 -9.03%
- 364万
- 2013年3月31日 -1.48%
- 359万
- 2014年3月31日 +39.98%
- 503万
- 2015年3月31日 +11.79%
- 562万
- 2016年3月31日 +21.5%
- 683万
- 2021年3月31日 -21.29%
- 537万
- 2022年3月31日 +30.87%
- 703万
- 2023年3月31日 +19.37%
- 840万
個別
- 2008年3月31日
- 324万
- 2009年3月31日 -86.61%
- 43万
- 2010年3月31日 -48.74%
- 22万
- 2011年3月31日 +308.97%
- 91万
- 2012年3月31日 -40.79%
- 54万
- 2014年3月31日 +831.67%
- 503万
- 2015年3月31日 +11.79%
- 562万
- 2016年3月31日 +21.5%
- 683万
- 2017年3月31日 -1.23%
- 674万
- 2018年3月31日 +7.02%
- 722万
- 2019年3月31日 +3.95%
- 750万
- 2020年3月31日 -23.83%
- 571万
- 2021年3月31日 -5.96%
- 537万
- 2022年3月31日 +7.31%
- 577万
- 2023年3月31日 +20.33%
- 694万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法にとり算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~12年
工具器具備品 4~10年2023/06/27 16:21 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/27 16:21建物 7~50年 機械及び装置 4~17年 工具、器具及び備品 4~10年