ミライノベート（3528）のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 152万
- 2012年3月31日 -7.43%
- 140万
- 2012年6月30日 -8.1%
- 129万
- 2012年9月30日 -8.74%
- 118万
- 2012年12月31日 +157.71%
- 304万
- 2013年3月31日 -7.23%
- 282万
- 2013年6月30日 +346.65%
- 1260万
- 2013年9月30日 +58.94%
- 2002万
- 2013年12月31日 -5.58%
- 1890万
- 2014年3月31日 +18.43%
- 2239万
- 2014年6月30日 -6.47%
- 2094万
- 2014年9月30日 -4.89%
- 1992万
- 2014年12月31日 -3.91%
- 1914万
- 2015年3月31日 -7.97%
- 1761万
- 2015年6月30日 -3.03%
- 1708万
- 2015年9月30日 -14.4%
- 1462万
- 2015年12月31日 -10.37%
- 1310万
- 2016年3月31日 -6.87%
- 1220万
- 2016年6月30日 -12.47%
- 1068万
- 2016年9月30日 +56.69%
- 1674万
- 2016年12月31日 +7.24%
- 1795万
- 2017年3月31日 -1.97%
- 1760万
- 2017年6月30日 +11.7%
- 1966万
- 2017年9月30日 -7.68%
- 1815万
- 2017年12月31日 -9.74%
- 1638万
- 2018年3月31日 -0.4%
- 1631万
- 2018年6月30日 -0.35%
- 1626万
- 2018年9月30日 -2.91%
- 1578万
- 2018年12月31日 +1.17%
- 1597万
- 2019年3月31日 -81.26%
- 299万
- 2019年6月30日 -5.61%
- 282万
- 2019年9月30日 -5.98%
- 265万
- 2019年12月31日 +284.83%
- 1022万
- 2020年3月31日 -5.56%
- 965万
- 2020年6月30日 -5.89%
- 908万
- 2020年9月30日 +14.53%
- 1040万
- 2020年12月31日 +358.63%
- 4771万
- 2021年3月31日 +5.78%
- 5047万
- 2021年6月30日 -5.04%
- 4792万
- 2021年9月30日 -5.27%
- 4539万
- 2021年12月31日 -0.69%
- 4508万
- 2022年3月31日 -6.03%
- 4236万
個別
- 2010年3月31日
- 118万
- 2010年12月31日 +36.39%
- 161万
- 2011年3月31日 -6.05%
- 152万
- 2011年6月30日 -6.38%
- 142万
- 2011年9月30日 +14.68%
- 163万
- 2012年3月31日 -13.84%
- 140万
- 2013年3月31日 -32.2%
- 95万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 1390万
- 2015年3月31日 -18.85%
- 1128万
- 2016年3月31日 -30.41%
- 785万
- 2017年3月31日 -31.48%
- 537万
- 2018年3月31日 -30.21%
- 375万
- 2020年3月31日 +95.34%
- 733万
- 2021年3月31日 -20.61%
- 582万
- 2022年3月31日 -27.83%
- 420万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ・無形固定資産2022/06/29 12:32
会計用ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法を採用しております。2022/06/29 12:32
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/06/29 12:32
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 工具、器具及び備品 229 〃 0 〃 ソフトウエア 74 〃 - 〃 計 1,346 千円 272 千円 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2022/06/29 12:32
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
