#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ・無形固定資産
主として、抄紙用具関連事業における生産管理用ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
構築物 3年～60年
機械及び装置 2年～17年
車両運搬具 3年～7年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/26 15:42
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ リース資産
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3) リース資産
2020/06/26 15:42
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 2年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/26 15:42