日本フエルト（3512）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 17億7588万
2009年3月31日 -22.83%: 13億7036万
2010年3月31日 -7.21%: 12億7151万
2010年12月31日 -3.75%: 12億2379万
2011年3月31日 -1.15%: 12億968万
2011年6月30日 -1.69%: 11億8928万
2011年9月30日 +0.54%: 11億9573万
2011年12月31日 -0.1%: 11億9459万
2012年3月31日 +7.02%: 12億7847万
2012年6月30日 +2.31%: 13億797万
2012年9月30日 -2.44%: 12億7603万
2012年12月31日 -0.44%: 12億7041万
2013年3月31日 +0.97%: 12億8276万
2013年6月30日 -1.12%: 12億6836万
2013年9月30日 +0.76%: 12億7800万
2013年12月31日 +36.14%: 17億3990万
2014年3月31日 +0.04%: 17億4056万
2014年6月30日 -0.14%: 17億3805万
2014年9月30日 -1.54%: 17億1122万
2014年12月31日 -1.03%: 16億9367万
2015年3月31日 +1.54%: 17億1972万
2015年6月30日 -1.6%: 16億9216万
2015年9月30日 -1.52%: 16億6643万
2015年12月31日 +0.24%: 16億7035万
2016年3月31日 -1.83%: 16億3977万
2016年6月30日 -1.67%: 16億1240万
2016年9月30日 -2.03%: 15億7959万
2016年12月31日 +1.4%: 16億166万
2017年3月31日 -0.46%: 15億9431万
2017年6月30日 -1.68%: 15億6758万
2017年9月30日 -2.14%: 15億3411万
2017年12月31日 -1.69%: 15億824万
2018年3月31日 +11.94%: 16億8835万
2018年6月30日 -1.23%: 16億6751万
2018年9月30日 -1.02%: 16億5056万
2018年12月31日 -0.96%: 16億3476万
2019年3月31日 +47.56%: 24億1222万
2019年6月30日 -0.22%: 24億702万
2019年9月30日 -1.15%: 23億7941万
2019年12月31日 -1.55%: 23億4253万
2020年3月31日 +21.19%: 28億3894万
2020年6月30日 -0.55%: 28億2337万
2020年9月30日 -1.15%: 27億9081万
2020年12月31日 -1.44%: 27億5062万
2021年3月31日 -1.01%: 27億2275万
2021年6月30日 -0.56%: 27億763万
2021年9月30日 -0.91%: 26億8299万
2021年12月31日 -0.04%: 26億8182万
2022年3月31日 -0.9%: 26億5768万
2022年6月30日 -0.33%: 26億4899万
2022年9月30日 -0.18%: 26億4428万
2022年12月31日 -0.8%: 26億2312万
2023年3月31日 -1.01%: 25億9652万
2023年6月30日 -0.51%: 25億8317万
2023年9月30日 +1.16%: 26億1307万
2023年12月31日 -1.23%: 25億8086万
2024年3月31日 -1.39%: 25億4489万
2024年6月30日 -0.02%: 25億4442万
2024年9月30日 +3.25%: 26億2707万
2024年12月31日 -1.71%: 25億8217万
2025年3月31日 +3.32%: 26億6781万
2025年6月30日 -1.96%: 26億1559万
2025年9月30日 +3.28%: 27億127万
2025年12月31日 +2.3%: 27億6351万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	124,331千円	124,553千円
土地	45,430	47,397

担保付債務の実行残高は、次のとおりであります。

2025/06/26 9:01

#2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注2) 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
(注3) 当連結会計年度のオフィスビルの増加額は建物の取得による増加と、建物の減価償却費による減少であります。その他の減少額は建物の取得による増加と、建物及び構築物の減価償却費による減少であります。
(注4) 当連結会計年度末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価基準に基づく鑑定金額により算定しております。ただし、第三者からの取得時や直近の評価時点から、一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に重要な変動が生じていない場合には、当該評価額や指標を用いて調整した金額によっております。

2025/06/26 9:01