- 3512
- 2026/08/28
- 時価
- 188億円
- PER 予
- 34.51倍
- 2010年以降
- 7.98-84.03倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.74倍
- 2010年以降
- 0.33-0.85倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.72%
- ROE 予
- 2.15%
- ROA 予
- 1.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2022年3月31日
- 8476万
- 2023年3月31日 -60.4%
- 3356万
個別
- 2022年3月31日
- 8476万
- 2023年3月31日 -60.4%
- 3356万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2023/06/29 14:00
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、台湾惠爾得(股)及び日惠得造紙器材(上海)貿易有限公司及び1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2023/06/29 14:00 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2023/06/29 14:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2023/06/29 14:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産