オーベクス（3583）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1004万
2010年9月30日 +90.88%: 2億1004万
2010年12月31日 +42.47%: 2億9925万
2011年3月31日 +29.04%: 3億8616万
2011年6月30日 -70.29%: 1億1473万
2011年9月30日 +46.85%: 1億6848万
2011年12月31日 +20.77%: 2億347万
2012年3月31日 +111.6%: 4億3056万
2012年6月30日: -2898万
2012年9月30日: 2899万
2012年12月31日 +551.39%: 1億8883万
2013年3月31日 +81.89%: 3億4346万
2013年6月30日 -65%: 1億2020万
2013年9月30日 +43.9%: 1億7297万
2013年12月31日 +68.68%: 2億9177万
2014年3月31日 +41.84%: 4億1384万
2014年6月30日 -85.08%: 6175万
2014年9月30日 +313.83%: 2億5556万
2014年12月31日 +70.29%: 4億3519万
2015年3月31日 +14.16%: 4億9681万
2015年6月30日 -75.25%: 1億2298万
2015年9月30日 +97.08%: 2億4237万
2015年12月31日 +31.14%: 3億1786万
2016年3月31日 +36.2%: 4億3291万
2016年6月30日 -89.65%: 4480万
2016年9月30日 +249.14%: 1億5641万
2016年12月31日 +68.76%: 2億6396万
2017年3月31日 +14.42%: 3億201万
2017年6月30日 -87.05%: 3910万
2017年9月30日 +137.87%: 9301万
2017年12月31日 +25.14%: 1億1640万
2018年3月31日 +63.71%: 1億9056万
2018年6月30日 -49.33%: 9655万
2018年9月30日 +79.85%: 1億7365万
2018年12月31日 +29.56%: 2億2498万
2019年3月31日 +32.01%: 2億9701万
2019年6月30日: -4192万
2019年9月30日: -1734万
2019年12月31日: 4880万
2020年3月31日 +88.21%: 9185万
2020年6月30日 -29.71%: 6456万
2020年9月30日 +51.76%: 9798万
2020年12月31日 -75.25%: 2425万
2021年3月31日 +417.56%: 1億2553万
2021年6月30日 -14.98%: 1億672万
2021年9月30日 +147.25%: 2億6387万
2021年12月31日 +57.11%: 4億1458万
2022年3月31日 +49.41%: 6億1944万
2022年6月30日 -69.91%: 1億8638万
2022年9月30日 +58.88%: 2億9613万
2022年12月31日 +23.34%: 3億6523万
2023年3月31日 +33.45%: 4億8740万
2023年6月30日 -75.77%: 1億1811万
2023年9月30日 +104.45%: 2億4147万
2023年12月31日 +27.62%: 3億817万
2024年3月31日 +55.63%: 4億7962万
2024年6月30日 -55.54%: 2億1322万
2024年9月30日 +37.2%: 2億9255万
2024年12月31日 +65.35%: 4億8374万
2025年3月31日 +17.67%: 5億6922万
2025年6月30日 -64.35%: 2億292万
2025年9月30日 +84.23%: 3億7384万
2025年12月31日 +45.26%: 5億4305万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税額及び税効果額

2025/06/25 12:20

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(会計方針の変更)

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

2025/06/25 12:20