#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
その他の無形固定資産
定額法によっております。2020/06/26 13:06
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
なお、一部の商品及び製品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年2020/06/26 13:06
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2020/06/26 13:06