日本バイリーン（3514）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 53億2400万
2009年3月31日 -4.6%: 50億7900万
2010年3月31日 -6.24%: 47億6200万
2011年3月31日 -2.81%: 46億2800万
2012年3月31日 +1.27%: 46億8700万
2013年3月31日 -5.23%: 44億4200万
2014年3月31日 -5.22%: 42億1000万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
建物(附属設備を除く)は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は建物38年～50年、機械装置7年であります。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法によっております。2015/06/26 13:01
#2 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）: (1) 当該資産除去債務の概要
当社本支店および株式会社忍足研究所の建物、工場借地の不動産賃貸契約にともなう原状回復義務、および変圧器等に含まれるPCBの処分費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
2015/06/26 13:01
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社は建物(附属設備を除く)は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。また、国内連結子会社は主に定率法によっておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物38年～50年、機械装置7年であります。
②無形固定資産
当社および連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法によっております。2015/06/26 13:01