有価証券報告書-第69期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社は建物(附属設備を除く)は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。また、国内連結子会社は主に定率法によっておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物38年～50年、機械装置7年であります。
②無形固定資産
当社および連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法によっております。