土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 41億3600万
- 2009年3月31日 -1.45%
- 40億7600万
- 2010年3月31日 -13.64%
- 35億2000万
- 2011年3月31日 -8.24%
- 32億3000万
- 2012年3月31日 -0.22%
- 32億2300万
- 2013年3月31日 -26.22%
- 23億7800万
- 2014年3月31日 +8.45%
- 25億7900万
- 2015年3月31日 +9.46%
- 28億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 23億2300万
- 2009年3月31日 -0.73%
- 23億600万
- 2010年3月31日 -9.76%
- 20億8100万
- 2011年3月31日 -12.97%
- 18億1100万
- 2012年3月31日 ±0%
- 18億1100万
- 2013年3月31日 -45.94%
- 9億7900万
- 2014年3月31日 -0.31%
- 9億7600万
- 2015年3月31日 ±0%
- 9億7600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具及び備品と建設仮勘定の合計であります。なお、金額には、消費税等は含まれておりません。2015/06/26 13:01
2 土地の一部を賃借しております。賃借料は11百万円であり、土地の面積については、[ ]で外書きしております。
3 土地を借地しております。借地権は107百万円であり、土地の面積については、[ ]で外書きしております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:01
e>前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) その他有価証券評価差額金 △201 百万円 △211 百万円 土地評価差額金 △263 百万円 △238 百万円 在外連結子会社の加速度償却 △782 百万円 △968 百万円 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主な項目別の内訳