有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物は定額法、建物以外は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~60年
構築物 7~60年
機械及び装置 7年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は、次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2017/06/30 10:00 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物は定額法、建物以外は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~60年
機械装置及び運搬具 4~7年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/06/30 10:00