減損損失
連結
- 2008年12月31日
- 2億4600万
- 2009年12月31日 -71.54%
- 7000万
- 2010年12月31日 -30%
- 4900万
- 2011年12月31日 +77.55%
- 8700万
- 2012年12月31日 +90.8%
- 1億6600万
- 2013年12月31日 -54.22%
- 7600万
- 2014年12月31日 +47.37%
- 1億1200万
- 2015年12月31日 +242.86%
- 3億8400万
- 2016年12月31日 -6.25%
- 3億6000万
- 2017年12月31日 -84.72%
- 5500万
- 2018年12月31日 +214.55%
- 1億7300万
- 2019年12月31日 -22.54%
- 1億3400万
- 2020年12月31日 +43.28%
- 1億9200万
- 2021年12月31日 -36.46%
- 1億2200万
- 2022年12月31日 +11.48%
- 1億3600万
- 2023年12月31日 -13.97%
- 1億1700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの記載を省略しております。2024/03/28 14:00
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは店舗を基本とした単位をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位としております。また、本社等の全社資産につきましては共用資産としてグルーピングしております。2024/03/28 14:00
事業用資産につきましては、営業活動から生じる損益がマイナスとなることが見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額136百万円(建物及び構築物108百万円、工具、器具及び備品27百万円、投資その他の資産 その他0百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は正味売却価額によっており、正味売却価額は処分見込額により評価しております。