- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として情報機器(工具、器具及び備品)及び車両運搬具であります。
(ロ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2021/03/30 16:54- #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/30 16:54 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(2019年12月31日) | 当連結会計年度(2020年12月31日) |
| 土地 | 441 | | 491 | |
| 無形固定資産(その他) | 18 | | - | |
| 計 | 901 | | 1,880 | |
担保付債務は、次のとおりであります。
2021/03/30 16:54- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、耐用年数及び残存価額については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2021/03/30 16:54- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2021/03/30 16:54- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっており、マーケティング関連資産については、経済的耐用年数(30年)に基づく定額法によっております。2021/03/30 16:54