ラピーヌ（8143）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月20日
- 15億6792万
- 2010年3月20日 -8.18%
- 14億3960万
- 2010年12月20日 -3.99%
- 13億8215万
- 2011年3月20日 -0.59%
- 13億7403万
- 2011年6月20日 +4.27%
- 14億3269万
- 2011年9月20日 -1.9%
- 14億545万
- 2011年12月20日 -2.21%
- 13億7434万
- 2012年3月20日 +1.42%
- 13億9391万
- 2012年6月20日 -0.26%
- 13億9028万
- 2012年9月20日 -0.8%
- 13億7917万
- 2012年12月20日 +3.36%
- 14億2550万
- 2013年2月28日 -0.72%
- 14億1528万
- 2013年5月31日 -1.47%
- 13億9446万
- 2013年8月31日 -0.65%
- 13億8539万
- 2013年11月30日 +1.76%
- 14億981万
- 2014年2月28日 -0.24%
- 14億639万
- 2014年5月31日 -1.1%
- 13億9089万
- 2014年8月31日 -0.71%
- 13億8108万
- 2014年11月30日 -1.65%
- 13億5824万
- 2015年2月28日 -2.87%
- 13億1927万
- 2015年5月31日 -1.47%
- 12億9985万
- 2015年8月31日 -4.88%
- 12億3637万
- 2015年11月30日 +0.55%
- 12億4316万
- 2016年2月29日 -6.21%
- 11億6595万
- 2016年5月31日 -0.79%
- 11億5670万
- 2016年8月31日 -3.8%
- 11億1275万
- 2016年11月30日 -2.41%
- 10億8593万
- 2017年2月28日 -5.81%
- 10億2287万
- 2017年5月31日 -0.47%
- 10億1806万
- 2017年8月31日 -1.82%
- 9億9954万
- 2017年11月30日 -2.12%
- 9億7836万
- 2018年2月28日 -1.85%
- 9億6030万
- 2018年5月31日 -0.14%
- 9億5893万
- 2018年8月31日 -1.96%
- 9億4015万
- 2018年11月30日 +1.45%
- 9億5376万
- 2019年2月28日 -91.81%
- 7811万
- 2019年5月31日 +1.37%
- 7918万
- 2019年8月31日 -0.8%
- 7854万
- 2019年11月30日 -10.01%
- 7068万
- 2020年2月29日 -11.86%
- 6230万
- 2020年5月31日 +48.54%
- 9254万
- 2020年8月31日 -15.68%
- 7803万
- 2020年11月30日 -99.49%
- 39万
- 2021年2月28日 -3.04%
- 38万
- 2021年5月31日 -3.39%
- 37万
- 2021年8月31日 -3.24%
- 35万
- 2021年11月30日 -3.63%
- 34万
- 2022年2月28日 -3.48%
- 33万
- 2022年5月31日 -3.9%
- 32万
- 2022年8月31日 -3.75%
- 30万
- 2023年11月30日 +506.49%
- 186万
- 2024年2月29日 -16.7%
- 155万
- 2024年5月31日 +409.64%
- 793万
- 2024年8月31日 +11.89%
- 887万
- 2024年11月30日 -3.92%
- 852万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/05/30 16:07
建物及び構築物 2～38年
器具及び備品 2～8年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/05/30 16:07
当社グループは百貨店・直営店等の売場単位を軸とした管理会計を行っており、基本的に売場別にグルーピングを決定しております。なお、賃貸用資産や遊休資産については個別の物件毎に、のれんについては主としてブランドグループ毎にグルーピングしております。(単位:千円) 場所 用途 種類 減損損失 ① 埼玉県他 店舗・売場用等 事業用資産 建物及び構築物 2,159 その他 4,584 計 6,743 ② 東京都 共用資産 建物及び構築物 6,018 計 6,018
①営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
