- 3600
- 2026/08/26
- 時価
- 25億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-546.59倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.24倍
- 2010年以降
- 0.2-0.45倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.82%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 36億9529万
- 2015年3月31日 +12.31%
- 41億5005万
個別
- 2014年3月31日
- 41億3358万
- 2015年3月31日 +0.61%
- 41億5878万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2015/06/26 14:24
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/26 14:24
有形固定資産
生産設備(構築物)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
建物以外
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2015/06/26 14:24 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2015/06/26 14:24前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 ― 152千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2015/06/26 14:24前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 66千円 1,398千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/26 14:24
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 機械装置及び運搬具 38千円 605千円 その他(有形固定資産) 3千円 87千円 計 41千円 693千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 14:24
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 14:24
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 資産の部については、流動資産は、前連結会計年度末に比べて17百万円減少し、7,414百万円となりました。これは、主として受取手形及び売掛金が88百万円、たな卸資産(商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品)が163百万円それぞれ増加したものの、現金及び預金が275百万円減少したことなどによります。2015/06/26 14:24
固定資産は、前連結会計年度末に比べて454百万円増加し、4,150百万円となりました。これは、主として有形固定資産が306百万円、無形固定資産が77百万円それぞれ増加したことなどによります。
これらの結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて437百万円増加し、11,564百万円となりました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
建物(建物附属設備を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
建物以外
定率法によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社
土地使用権について、均等償却を行っております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。2015/06/26 14:24