フジコー（3515）の建設仮勘定の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 3億841万
- 2009年3月31日 -88.25%
- 3623万
- 2010年3月31日 -54.78%
- 1638万
- 2010年12月31日 +249.21%
- 5722万
- 2011年3月31日 +139.55%
- 1億3709万
- 2011年6月30日 +21.85%
- 1億6704万
- 2011年9月30日 -13.02%
- 1億4530万
- 2011年12月31日 +69.45%
- 2億4620万
- 2012年3月31日 +4.87%
- 2億5820万
- 2012年6月30日 -39.94%
- 1億5508万
- 2012年9月30日 -64.7%
- 5474万
- 2012年12月31日 +132.57%
- 1億2731万
- 2013年3月31日 +302.9%
- 5億1293万
- 2013年6月30日 +4.24%
- 5億3470万
- 2013年9月30日 -88.8%
- 5988万
- 2013年12月31日 +117.84%
- 1億3044万
- 2014年3月31日 +29.73%
- 1億6922万
- 2014年6月30日 -88.68%
- 1916万
- 2014年9月30日 -46.12%
- 1032万
- 2014年12月31日 +60.17%
- 1653万
- 2015年3月31日 -83.01%
- 281万
- 2015年6月30日 +89.22%
- 531万
- 2015年9月30日 +170.62%
- 1438万
- 2015年12月31日 +164.6%
- 3807万
- 2016年3月31日 -96.12%
- 147万
- 2016年6月30日 -72.49%
- 40万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 1902万
- 2016年12月31日 -74.54%
- 484万
- 2017年3月31日 -12.61%
- 423万
- 2017年6月30日 +97.83%
- 837万
- 2017年9月30日 +139.63%
- 2006万
- 2017年12月31日 -48.52%
- 1033万
- 2018年3月31日 +121.94%
- 2292万
- 2018年6月30日 +29.87%
- 2977万
- 2018年9月30日 -11.48%
- 2635万
- 2018年12月31日 +194.08%
- 7750万
- 2019年3月31日 -88.76%
- 871万
- 2019年6月30日 -41.86%
- 506万
- 2019年9月30日 +325.59%
- 2155万
- 2019年12月31日 -3.19%
- 2086万
- 2020年3月31日 -33.65%
- 1384万
- 2020年6月30日 +20.22%
- 1664万
- 2020年9月30日 -14.08%
- 1430万
- 2020年12月31日 +1.86%
- 1456万
- 2021年3月31日 +192.43%
- 4260万
- 2021年6月30日 +301.76%
- 1億7116万
個別
- 2008年3月31日
- 3億841万
- 2009年3月31日 -88.25%
- 3623万
- 2010年3月31日 -54.78%
- 1638万
- 2011年3月31日 +736.54%
- 1億3709万
- 2012年3月31日 +84.81%
- 2億5335万
- 2013年3月31日 -99.8%
- 51万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 2959万
- 2015年3月31日 -90.5%
- 281万
- 2016年3月31日 -47.47%
- 147万
- 2017年3月31日 +186.79%
- 423万
- 2018年3月31日 +395.77%
- 2098万
- 2019年3月31日 -66.18%
- 709万
- 2020年3月31日 +92.86%
- 1368万
- 2021年3月31日 +210.14%
- 4245万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 財政状態2021/08/12 15:06
当第1四半期連結会計期間末における財政状態につきましては、総資産は前連結会計年度末に比べて322百万円増加し、11,094百万円となりました。これは主に、現金及び預金が212百万円、建設仮勘定が128百万円それぞれ増加したこと等によるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べて207百万円減少し、2,797百万円となりました。これは主に、支払補償引当金が100百万円、買掛金が45百万円それぞれ減少したこと等によるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
