仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億9096万
- 2010年3月31日 -0.16%
- 1億9066万
- 2011年3月31日 +31.04%
- 2億4984万
- 2012年3月31日 -3.55%
- 2億4098万
- 2013年3月31日 +15.64%
- 2億7868万
- 2014年3月31日 +12.63%
- 3億1388万
- 2015年3月31日 +6.95%
- 3億3571万
- 2016年3月31日 -2.92%
- 3億2589万
- 2017年3月31日 -12.6%
- 2億8484万
- 2018年3月31日 +1.11%
- 2億8799万
- 2019年3月31日 +25.82%
- 3億6234万
- 2020年3月31日 -7%
- 3億3699万
- 2021年3月31日 -37.61%
- 2億1023万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1518万
- 2009年3月31日 -11.26%
- 1億9096万
- 2010年3月31日 -0.16%
- 1億9066万
- 2011年3月31日 +30.44%
- 2億4870万
- 2012年3月31日 -7.99%
- 2億2883万
- 2013年3月31日 +17.01%
- 2億6775万
- 2014年3月31日 +10.69%
- 2億9637万
- 2015年3月31日 +1.45%
- 3億67万
- 2016年3月31日 -1.25%
- 2億9691万
- 2017年3月31日 -17.65%
- 2億4449万
- 2018年3月31日 +0.13%
- 2億4480万
- 2019年3月31日 +30.77%
- 3億2013万
- 2020年3月31日 -3.74%
- 3億817万
- 2021年3月31日 -39%
- 1億8797万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/30 9:16 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ たな卸資産2021/06/30 9:16
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3 たな卸資産の評価基準及び評価方法2021/06/30 9:16
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)