建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 「その他」の内容は工具、器具及び備品であります。
2 建物及び土地の一部を賃借しており、年間賃借料は248,641千円であります。賃借している土地の面積については[]で外書きしております。
3 現在休止中の主要な設備はありません。

2015/06/26 13:24

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
賃貸物件及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法
上記以外の有形固定資産は定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:24

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	15,158千円	18,452千円
機械装置及び運搬具	5,097千円	2,792千円

2015/06/26 13:24

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※3 担保資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,782,670千円	1,080,942千円
土地	419,923千円	19,724千円

上記に対応する負債等

2015/06/26 13:24

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
賃貸物件及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法
上記以外の有形固定資産は定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ・・・・・ 7～50年
機械及び装置 ・・・ 8～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:24